銀座のCOACH前
銀座のCOACH前FUJIFILM X-T50XF35mmF1.4 Rf/81/140sISO 125
銀座の交差点を渡る人々
銀座の交差点を渡る人々FUJIFILM X-T50XF35mmF1.4 Rf/21/2200sISO 125
歩行者天国の銀座中央通り
歩行者天国の銀座中央通りPanasonic DC-S935mm1/2000sISO 640

10年以上前の銀座と2026年の銀座を見て、ふと思ったこと

私が2014年前後に銀座で働いていた頃、スペシャルティコーヒーの店は皆無と言っていい状況でした。今でもそうかもしれないけど、銀座はコーヒーのカフェというより、バーテンダーが居るオーセンティックバーの聖地みたいなイメージを持つ人も多いのではないかと思います。飲料の中でも夜の街、酒の街。

その頃、私が働いていたのは2丁目にあったカフェ&バーで、日中のカフェ業態に力を入れるということで、当時は銀座でも少なかったエスプレッソマシンを導入し、スペシャルティコーヒーも数種類だけ取り扱うことになりました。当時のオーナーと一緒に、シングルオリジンのエスプレッソをもっと特別感のある方法で出せないかと考え、ウイスキーのスニフターグラスで提供するスタイルを作ったのも、とても印象的な思い出です。多分、世界初の試みだったはずと信じています。笑

ある意味で銀座エリアにおいては先進的だったと思うけど、あくまで業態はミクソロジースタイルのカフェ&バーであり、スペシャルティコーヒー専門店ではありませんでした。

それから10年以上が経過し、いまや銀座エリアはスペシャルティコーヒーや抹茶を扱うカフェの激戦区になっているように思えます。そしてカフェに行列を成し、売上を支えているのは、主に海外からのインバウンド客です。

海外から銀座へ進出してきたコーヒーショップ
海外から銀座へ進出してきたコーヒーショップ
コーヒースタンドに並ぶインバウンドの行列
コーヒースタンドに並ぶインバウンドの行列iPhone 15 Pro Max24mmf/1.81/213sISO 64

銀座から徒歩圏内の新富町に住み、中央区民としてこのエリアで3年ほど働いた私からすると、今の銀座の光景など当時は想像もできませんでした。私が働いていたお店は残念ながらコロナ禍で閉店してしまいましたが、コロナを境に店舗が入れ替わり、銀座も大きく変わったと感じています。

そして銀座は私にとって、バリスタをやりつつバーテンダーへと転身し、その基礎を叩き込んでもらった思い出深い街です。

いまは無くなってしまった店舗
いまは無くなってしまった店舗iPhone SE29mmf/2.21/15sISO 500
修行=実践みたいな現場だった
修行=実践みたいな現場だったiPhone SE29mmf/2.21/15sISO 400

今日は銀座での記憶をもとに、経済や訪日者数のデータとともに、インバウンドについて少し考察を書いてみようと思います。銀座の変化を見ていて、あらためて私の頭をよぎったのが、円安へと振れた「為替」でした。

  • 円安と訪日客は、どれくらい関係があるのか?
  • 円高になれば、訪日客はどれくらい減るのか?
  • そもそもインバウンドの増加は国の政策だったのか?
  • そして、この流れはいつまで続くのだろうか?

…という4つの疑問を、数字をたどりながら調べ、まとめてみました。

最初に断っておくと、今回は記事を作るためにAIでかなり情報を集めています。 二重のファクトチェックを行っているので間違いは少ないと思いますが、AIで集めた情報を含む点をご了承の上で読み進めていただけますと幸いです。

訪日外国人の推移とドル円の20年

過去40年くらいで見ても、最も高い水準の円安が続くドル円の月足チャート(1987〜2026年)。出典:TradingView(松井証券)
過去40年くらいで見ても、最も高い水準の円安が続くドル円の月足チャート(1987〜2026年)。出典:TradingView(松井証券)

訪日外国人の推移を見ると、この20年ほどの変化が見えてきます。2003年の訪日客は521万人でした。2013年には初めて年間1,000万人を超え、1,036万人となっています。これは国が2003年から目標にしていた数でもあるそうです。

国の主な動きと訪日客の数字を並べると、次のようになります。

年国の動き訪日客(万人)
2003「観光立国」を掲げ、ビジット・ジャパン事業を開始。「2010年に1,000万人」を目標にした521
2006観光立国推進基本法が成立733
2008観光庁ができた835
2013東南アジア向けのビザを緩和。初めて1,000万人を超えた1,036
2016「2020年に4,000万人、2030年に6,000万人」を目標にした2,404
20252020年の目標だった4,000万人を5年遅れで超えた4,270
20306,000万人を達成目標としているが、果たして…6,000(目標)

目標の年から遅れたものの、国が掲げた数字を追うように訪日客は増えてきました。つまり、政策として意図的に増やそうという狙いがあったといえます。

2003〜2026年の訪日外国人の推移グラフ
2003〜2026年の訪日外国人の推移グラフ
2003〜2026年のドル円の推移(年ごとの平均)
2003〜2026年のドル円の推移(年ごとの平均)

私が銀座で働いていた2014年の訪日客は1,341万人。2025年は過去最多の4,270万人で、当時よりおよそ2,900万人増えました。この数字の推移は、2014年頃の銀座には今ほどインバウンド客がおらず、日本人の顧客層がとても多かったという私の記憶とも重なります。

ドル円を見ると、2011年の1ドル80円前後から2015年にかけて121円へ円安が進みました。この1ドル80円前後の円高は私もはっきりと覚えていて、国内で買うより、アメリカから自分で物を輸入するほうが安いものも多い時代でした。もはや今では考えられない水準です。

同じ時期に、訪日客は2011年の622万人から2015年の1,974万人へ、1,350万人ほど増えました。 この間には、2013年にタイとマレーシアからの短期旅行でビザが要らなくなるなど、東南アジア向けのビザが緩和されたという背景もあり、これも観光客の増加につながったと考えられます。実際、タイからの訪日客は、ビザが免除された2013年7月から12月に、前の年の同じ時期の約13万人から約25万人に増えました。国の政策で人数が動いた例の一つと言えそうです。なので、増えたのは円安だけの結果とも言えないかもしれません。

円高でインバウンドはどれくらい減少するのか?

これが、私がこの記事を書くにあたって一番気にしていたポイントです。ドル円の月足データをAIで詳しく調べ、月ごとの動きを何か月か前にずらして、訪日客の伸びと並べて比べました。その結果、ドル円の動きがいちばん強く結びついていたのは、為替が動いてから半年ほどあとの訪日客の伸びと比べたときでした。ただし、結びつきは弱めで、円安に動くと半年ほどあとに訪日客の伸びも大きくなる傾向がある、というくらいにとどまります。ある意味でアノマリー的な動きです。

※アノマリーとは、はっきりした理屈では説明しきれないものの、経験的に繰り返し見られる値動きのクセを指す、相場の世界の言葉。株の世界では「節分天井、彼岸底」や「セル・イン・メイ(5月に売れ)」などが有名。ここでの半年のずれも、理由が証明されたものではなく、過去の数字に見られた傾向というだけです。必ずそうなるとは限りませんが、航空券や宿の予約が数か月前に決まることも関係しているのかもしれません。(AIによる補足でした)

2025年と同じ4,270万人規模だとして、いま(2026年10月)の1ドル158円前後から143円へ15円の円高になった場合、ほかの条件が同じなら、訪日客は年に約340万人少なくなるという目安になります。138円まで20円の円高になれば、約460万人少なくなるというAIの試算です。

ドル円を何か月ずらすと訪日客の伸びと結びつくか(半年がいちばん強い)
ドル円を何か月ずらすと訪日客の伸びと結びつくか(半年がいちばん強い)
円高になったときに、年に減る訪日客の目安(計算上)
円高になったときに、年に減る訪日客の目安(計算上)

ただし、この数字をそのまま先の予想として真に受けるべきでもないと思います。仮にいきなり1ドル=100円になるとどうなるかは分かりませんが、ここまで見た限りでは、為替と訪日客の結びつきは弱めです。ビザや航空便、外交、災害、コロナのような感染症、相手の国の景気など、為替以外の条件も同じ時期に変わってきました。340万人~460万人減という数字は、あくまで計算上のものにすぎず、おおまかな目安として見ておくほうがよさそうです。

たとえば2016年は12円の円高になっても、訪日客が430万人増えた年でした。また、1ドル80円台の時期にも、年800万人台の訪日客が来ていました。「円高で伸びが鈍る」と「円高で客数そのものが減る」は、別の話と言えそうです。

円高以上にインバウンドを大きく動かすもの

ここまでで、そもそも円高や円安だけでは、訪日客の動きを説明しにくいという見立てになってきました。実際、大きく動いた年には、為替以外の出来事も重なっています。

2009年は、リーマン・ショック後の世界的な景気の落ち込みと円高が同じ年に重なり、訪日客は835万人から679万人へ156万人減りました。

2011年は東日本大震災の年で、訪日客は622万人となり、前の年より239万人少ない数字でした。

2019年には日韓の政治情勢が悪化し、韓国からの渡航者が前の年の約754万人から558万人に減っています。それでも全体では3,188万人となり、その時点での過去最多ではありました。

そして2026年も、為替以外の動きが重なっている年です。2025年11月14日、まだ記憶に新しい中国との政治情勢悪化の中で、中国政府が自国民に日本への渡航を控えるよう呼びかけ、中国からの渡航者は減少しています。2026年1月にも中国政府が春節の時期は渡航を控えるよう重ねて呼びかけ、中国の航空会社による減便も続きました。

2026年1月から6月の訪日客は前の年の同じ時期を下回り、5年ぶりのマイナスでした。1月から9月は3,073万人で、前の年の同じ時期より約92万人少なくなっています。

この間、2026年は2025年よりさらに円安が進んでいました。円安なら訪日客も増えるんじゃないかと思えるところですが、1月から9月のうち6つの月で訪日客が前の年を下回っています。

2026年と2025年の、同じ月の訪日客の差
2026年と2025年の、同じ月の訪日客の差
2025年と2026年の、月末のドル円
2025年と2026年の、月末のドル円

前の年の同じ月との差は、1月が18万人減、4月が22万人減、5月が13万人減、6月が23万人減、8月が33万人減、9月が16万人減という動きです。増えた月は2月の21万人、3月の12万人、7月の1万人でした。

中国からの渡航者は1月から9月で334万人となり、前の年の同じ時期の750万人ほどから約415万人減少している一方、中国以外の国と地域からの渡航者は約320万人増えています。

円安が続いていても、外交や航空便の変化で全体の客数が減ることは、2026年の数字からも分かりました。

インバウンドの増加は国策とみる

私が今回調べてみた結論は、インバウンドの増加は円安などの為替の影響というより国策だったというのが正解ではないか、というものです。もちろん国策だけで増えたわけではなく、アジアの国々が豊かになり、海外旅行に出る人そのものが増えたことも大きな流れとしてあります。たとえば中国から海外へ出かける人は、2003年の2,020万人から2013年には9,730万人に増え、日本でも2012年にピーチが就航し、LCCが広がりました。これは日本の観光政策とは別の流れで、国策はその大きな流れを日本に呼び込んだ、と言えるのかもしれません。そのうえで、先ほどの表で見たように、国の取り組みも訪日客の増加を後押ししてきました。

その間には、東南アジア向けのビザの緩和などに国が取り組んだ時期と、訪日客が増えた時期が重なっています。一方、2026年の減少は、中国政府による渡航を控える呼びかけを受けて起きました。つまりインバウンドは、日本と相手の国、それぞれの政策によって大きく動くものだ、ということも見えてきます。

そして、この記事を書く起点となった「為替」については、円安と訪日客の増加には「やや関係」があり、円安は増加の主役ではなく、その勢いを速めた追い風だったと言えそうです。先ほど見たように、前年から円高に振れたときでも訪日客が増えた年はあります。

インバウンドの今後:国策は人数から使うお金へ

国策で訪日客が増えてきたのなら、国策の向きが変われば、その増え方も変わっていくはず。いま、その向きは「人数を増やす」ことから「混雑を抑え、ひとりに多く使ってもらう」ことへ、少しずつシフトし始めているようです。

国の発表を時期の順に並べると、次のようになります。

時期国の動きねらい
2023年3月第4次の観光立国推進基本計画を閣議決定。「観光の質的向上」を重視し、人数に依存しない目標を中心に置きました。観光庁の発表ひとりあたりの消費額を増やし、地方での宿泊を伸ばす
2023年10月オーバーツーリズムの未然防止・抑制に向けた対策パッケージを決定。トラベルボイス混雑やマナー違反に対応し、地方で受け入れやすくする
2025年12月2026年度予算案を閣議決定。観光庁の予算1,383億円のうち1,300億円を、引き上げる出国税でまかないます。混雑などへの対策は、前の年度の約12億円から100億円に増えました。トラベルボイス観光地の混雑を抑え、地方も含めた受け入れを整える
2026年7月日本人の出国にもかかる出国税を、1,000円から3,000円に引き上げ。乗りものニュース混雑対策や受け入れを整えるためのお金にする

では、表に並んだ動きは、「使ってもらうお金」にどうつながるのか? いちばん直接つながるのは、最初の行にある基本計画です。その中で掲げられたのが、ひとりあたりの消費額を2025年までに20万円、地方での宿泊をひとりあたり2泊とする目標でした。泊まる日数が増えれば、宿泊や食事に使うお金も増えやすくなるためです。実際、2025年に訪日客が使った約9.5兆円の内訳は、宿泊が約3.5兆円、買物が約2.6兆円、飲食が約2.1兆円でした。観光庁「インバウンド消費動向調査」を見ると、宿泊と飲食が大きな部分を占めており、飲食店にとっても自分ごととして捉えやすい動きかもしれません。

一方、100億円に増やした混雑対策の予算や、引き上げた出国税は、混雑を抑え、地方にも人が向かうようにし、受け入れを整えるためのお金です。その先で、地方に長く泊まってもらうことを支えるものと考えられます。

ただ、人数の目標がなくなったわけではありません。2030年に向けて、国は消費額15兆円と訪日客6,000万人の両方を掲げています。

訪日客が日本で使ったお金(旅行消費額)の推移と、2030年の目標15兆円
訪日客が日本で使ったお金(旅行消費額)の推移と、2030年の目標15兆円
15兆円に届くために必要な、ひとりあたりの金額
15兆円に届くために必要な、ひとりあたりの金額

2030年に6,000万人という目標へ到達できるのか?

2026年は、AIに試算させた中では4,100万人前後で終わる見込みです。10月から12月が前の年と同じなら4,178万人、毎月30万人ずつ少なければ4,088万人という計算になります。前の年の4,270万人を下回るのは、コロナ禍の年を除くと2011年以来のことです。

一方、2030年に6,000万人へ届くには、2025年の4,270万人から5年で1,730万人、年に350万人ずつ増やす必要があります。2026年が4,100万人前後で終わるとすれば、残り4年で1,900万人、年に475万人ずつと、ハードルはさらに上がる計算です。

ところが2026年は中国からの観光客が減り、中国以外の増え方も8月は約27万人、9月は約18万人で、1月から9月のひと月平均の約36万人より小さくなりました。この数字を見ると、6,000万人という目標は難しいのではないか…とも思えます。

とはいえ、人数の伸びが鈍ったとしても、客単価を押し上げてくれるインバウンド客を集めることは、飲食店の経営にとって有効だと言えそうです。国が「人数」よりも「使ってもらうお金」を重んじる流れは、しばらく続くのではないかと、今回調べてみて感じました。銀座のようにブランドショップが並ぶ街では、人数を増やす主役ではなかった円安も、買い物や食事に使うお金を増やす追い風にはなるのかもしれません。

そして、もし消費額15兆円と訪日客6,000万人が達成されれば、インバウンド集客が生む経済効果も、今よりさらに大きくなりそうです。

あとがき

飲料研究家と関係ない話が中心になってしまいましたが、私の中で確認しておきたかった疑問が解けてスッキリしています。ちなみに銀座の次に働いた麻布十番のバーでは、金融・証券系のお客様が多かったこともあり、その時から経済や金融に関して自然と勉強するようになりました。小難しいけど奥深くて個人的に好きな分野で、マーケティングや経営などの勉強につながる部分も多いので、日々情報を追いかけています。ただ、もちろん金融や経済のプロでもないので、この記事には素人意見も交じってることをお忘れなく。

出典:訪日客の数字は日本政府観光局「訪日外客数」で、最近の月の数字は推計値を含むものです。ドル円はTradingViewの月末の値(年の数字は、その平均)を使っています。中国の呼びかけと航空便、これからの制度(出国税)は報道、国の目標と取り組みは国土交通省と観光庁の資料を基にしました。円高で減る人数と2026年の着地は、過去のデータから出した目安であり、先のことを約束するものではありません。